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指標解説

DSCRとは?利回りではなく「返済できるか」を判断する指標

DSCRは利回りでは見えない「返済の安全性」を数値化する指標です。DSCR1.2未満の物件を買うと何が起きるか、計算例と安全ラインの根拠を解説します。

不動産投資で「利回りは良いのに毎月赤字」という状況が起きる根本原因は、利回りが返済能力を示していないことにあります。

利回りは「収益力」を示す指標です。しかし投資家が本当に知りたいのは「ローンを返済しながら手元にお金が残るか」です。それを直接示す指標が DSCR(Debt Service Coverage Ratio:元利金返済カバー率) です。

ℹ DSCRの定義

DSCR = NOI(純営業収益) ÷ 年間返済額(元本+利息)

NOIはローン返済を含まない物件の収益力、年間返済額は元本と利息の合計です。利回りが「収益力」を示すのに対し、DSCRは「返済できるか」を示します。

DSCRが意味すること

DSCR状態
1.0未満収益だけでは返済できない(毎月持ち出し)
1.0収益と返済がちょうど同額(余裕ゼロ)
1.2返済に対して20%の余裕がある
1.3以上比較的安全な水準

⚠ DSCR 1.0未満の意味

毎月の賃料収入だけではローンを返済できず、給与や貯金から補填し続ける状態です。

なぜ利回りではなくDSCRを見るべきか

表面利回り8%の物件でも、DSCRが1.0を下回るケースは珍しくありません。詳しくは「表面利回り8%でも赤字になる理由」で解説していますが、ここでは条件変化によるDSCRの動きを確認します。

金利2%(現在)

年間返済額:約120万円
DSCR:1.30(安全圏)
月次CF:+3万円

金利3%に上昇した場合

年間返済額:約136万円
DSCR:1.15(安全ライン割れ)
月次CF:+1.7万円
空室1件で即赤字転落

利回りは変わらなくても、DSCRは条件次第で大きく動きます。

安全ラインが1.2〜1.3である理由

DSCR 1.0では「今は返済できる」というだけで、リスクへのバッファがゼロです。不動産投資には次のようなリスクが常に存在します。

  • 空室リスク:退去から次の入居まで賃料ゼロの期間
  • 賃料下落リスク:市場環境の変化による賃料の低下
  • 修繕リスク:設備故障・原状回復・大規模修繕
  • 金利上昇リスク:変動金利の場合、返済額が増加

✓ 安全ラインの目安

DSCR 1.2以上を確保できていれば、空室率が多少悪化したり賃料が下落したりしても、返済に支障が出にくい状態です。

DSCR 1.0未満の物件を買うとどうなるか

毎月の持ち出しが発生し続けます。

たとえばDSCR 0.9の物件では、NOIに対して返済が10%超過しています。年間NOIが100万円なら、返済は111万円以上。差額の11万円以上を毎年自己資金から補填し続けることになります。

10年保有すれば110万円以上の持ち出し。これに加えて修繕費・空室損が重なると、売却益で回収できないケースも出てきます。

金融機関もDSCRを重視する

多くの金融機関は融資審査でDSCRを確認します。DSCR 1.2以上を融資基準とする金融機関が多く、それを下回ると融資が通りにくくなるか、条件が厳しくなります。金融機関や物件種別によっては1.3〜1.5以上を求められるケースもあります。

つまりDSCRは投資家だけでなく、金融機関も「この物件は安全か」を判断するために使う指標です。

手計算では複数シナリオの確認が現実的でない

DSCRの判断に必要な試算は1パターンでは足りません。

  • 金利が**1%・2%・3%**に上昇した場合のDSCR
  • 空室率が**5%・10%・15%・20%**に悪化した場合のDSCR
  • 賃料が**3%・5%・10%**下落した場合のDSCR

これらを組み合わせると数十パターンになります。手計算で全パターンを試算し、さらに複数物件を比較しながら判断するのは、現実的ではありません。

「DSCR 1.18だから大丈夫」という判断が、金利+1%・空室率+10%の同時発生で一気に1.0を割り込む——この見落としが、投資判断の最大のリスクのひとつです。

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まとめ

  • DSCRは「利回り」ではなく「返済できるか」を示す指標
  • DSCR 1.0未満は毎月持ち出し、1.0は余裕ゼロ
  • 安全ラインの目安は 1.2〜1.3以上
  • 金利上昇・空室悪化でDSCRは大きく変化する
  • 金融機関の融資審査でも重視される
  • 複数シナリオの試算は手計算では現実的でない
  • これらの数値はあくまで一例であり、物件条件・融資条件によって大きく変わります

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